薄毛治療研究センター

薄毛治療の費用・効果・口コミ関する総合サイト

AGA治療と医療費控除

   

病気や怪我の治療、出産などで1月1日から12月31日までの1年間の医療費が家族総額で10万円を超えた場合、所得税の控除が受けられる医療費控除と呼ばれる制度が適用されます。

医療機関での治療だけではなく、ドラッグストアで購入した市販薬や通院にかかった交通費も医療費控除と対象となり、払いすぎと見なされた税金が返ってくるのです。

1年間に1度、管轄の税務署で確定申告を行うだけで申請できるので、そこまで面倒な手順というわけではありません。

そこで、一般病院や専門病院でAGA治療を行っている男性は、「プロペシアや育毛メソセラピーによる治療費は医療費控除が適用されるのか?」という疑問を抱えているのではないでしょうか。

確かに、医療行為ならば全て適用されると考えるのは不思議ではありませんが、AGA治療の場合は適用されるケースと適用されないケースの2種類があります。

そもそも、医療費控除は医療行為かどうかではなく、治療目的と判断されるか美容目的と判断されるかによって異なるのです。

病気の治療目的と判断された⇒医療費控除は適用される
美容目的や審美目的だと判断された⇒医療費控除は適用されない

「保険が利かない自由診療=医療費控除が適用されない」「保険が利く治療=医療費控除は適用される」と決められているわけではありません。

治療目的だと判断されればどんな治療でも医療費控除は適用されるものの、正直美容整形やAGAでは少々難しくなっております。

脂肪吸引などの美容整形も、薄毛を克服するためのAGA治療でも、審美目的だと税務署の役員に判断されやすいからです。

医療費控除が適用される治療としては以下が挙げられます。

・医師に支払った診療費や治療費
・治療目的のマッサージやお灸
・治療目的の松葉杖や義足の購入費用
・通院や入院で使った交通費
・歯医者での歯科治療
・流産した場合の手術費や入院費
・治療としての歯列矯正
・病気や怪我の治療のために薬局で購入した医薬品

上記のように、生活する上で必要な医療行為は全て医療費控除の対象となり、かかった医療費から10万円を引き、10で割った金額が戻ってくる税金となります。

これは税務署や税務職員によって見解が異なるため、個人によってはAGA治療にかかった費用でも医療費控除の対象になり得るのです。

恐らく、AGA(男性型脱毛症)の進行遅延という治療目的があるので、個人輸入で医薬品を購入するのではなく、一般病院や専門病院へと通院していれば対象となるのではないでしょうか。

どちらにしても、「AGA治療を行っている」というだけでは美容目的と判断されるか治療と判断されるのか分からないので、最寄りの税務署に問い合わせてみてください。
 

>>> 湘南美容外科クリニックの無料カウンセリング

 

 - AGAの費用